人生で2番目に高い買い物といわれている保険は、いざという時に頼りになる存在です。
しかし、過剰な保険を掛けたために月々の保険料が生活の負担となれば本末転倒ですよね？保険は支払う保険料と受け取る保険金額のバランスが重要です。
そんな保険の中で、必要か不必要の賛否が分かれている典型的なものが医療保険です。医療費給付金制度が充実している中で、果たして医療保険は必要なのでしょうか？
この記事では、1カ月入院した場合にかかる医療費、給付金と自己負担金のシミュレーションを行い、医療保険の必要性についてまとめてみました。
医療保険に加入するかどうか検討中の人は、ぜひ参考にしてください。
【この記事の目次】
生命保険と医療保険はどうちがうの？
生命保険には医療特約が付いているものがあり、医療保険との違いが分からないという人も多いようです。
確かに、「それなら生命保険だけでいいんじゃないの？」と思うでしょうし、生命保険と医療保険の境界線が不明瞭に思えてしまいます。
その前に、そもそも生命保険と医療保険はどういう役割なのでしょうか？生命保険の医療特約と医療保険の違いの前に、まずは生命保険と医療保険の基礎から紹介します。
生命保険の特徴
生命保険とは、万一の死亡の場合、遺族に保険金が支払われる保険のことをいいます。
実は、ひと口に生命保険といっても、さまざまな種類があります。たとえば
- 契約期間の間は毎月保険料を支払い、その期間に死亡した場合に保険金が払われる定期保険
- 月々の支払は一定期間だけで保証はそれ以降も続く終身保険
- 満期時に生存している場合に満期保険金が受け取れる養老保険
などがあります。
ちなみに、保険商品の説明や記事には「保険料」と「保険金」は使い分けて表現されており、これらの違いを理解しておくと理解しやすくなります。
保険料は月々支払う金額のことで、
保険金はいざという時に受け取る額のことをいいます。
払うのが保険料、もらうのが保険金と覚えておきましょう。
ちなみに、余談ではありますが、保険には指定代理請求制度というのがあり、保険金を受け取る人に病気などで意思表示ができないなどの何らかの事情があり、保険金を請求できない場合には、代理人が請求できる制度がありますので、豆知識として知っておきましょう。
医療保険の特徴
生命保険は死亡をした時の保障であることに対して、医療保険は病気やケガで医療機関に入院をした場合に医療保障として給付金が受け取れる保険のことをいいます。
その種類は大雑把に分けると公的医療保険と民間の保険に分けることができ、日本の場合は全ての人が公的医療保険に加入しているため、あなたも下記のいずれかの公的医療保険に加入しておられると思います。
公的医療保険
- 健康保険：会社員などが加入
- 共済組合：公務員や教職員が加入
- 船員保険：船員が加入
- 国民健康保険：自営業者や専業主婦などが加入
民間の保険会社の場合は、保険会社ごとにその内容はまちまちです。日帰りでも保険金が受け取れるものや、先進医療給付特約が付いた保険もあります。
先進医療とは、安全性や治療効果は確認していながら、公的保険の適用範囲にするかは検討中の医療のことをいいます。
医療特約と医療保険の違いに注意！
医療特約と医療保険の違いは、契約の主従関係にあります。医療特約は主契約の生命保険に特約として追加するものなので、生命保険に加入しない限り医療特約を付けることはできません。
生命保険に追加して、
- 疾病入院特約
- 災害入院特約
- 手術や通院特約
- 生活習慣病入院特約
など、さまざまな特約が病気やケガの保障をしてくれます。
医療保険は、病気やケガの保障が主契約で、その上で通院特約や三大疾病特約、ガン入院特約など、主契約についていない病気やケガの保障を手厚くするために特約をつけることができる保険です。
給付金シュミレーション！意外と少ない自己負担
病気やケガで入院をしてしまった場合、どれくらいの治療費を請求されるのか不安になってしまうかも知れません。
たとえば高額な医療費がかかるケースとして、
- 手術をした場合は医療保険の手術給付特約を付けていると、手術給付金が受け取れます。
- 先進医療給付特約を付けていると先進医療給付金が支給されます。
- 療養給付特約を付けていると長期療養が必要になっても安心です。
しかし、実は医療保険に加入していなかったとしても、意外に自己負担額は少ないのです。
その理由は、日本の公的医療保険が充実している上、高額療養費制度という制度があり、医療費には自己負担限度額があるからです。
では、具体的に100万円の医療費がかかった場合を例に、自己負担額をシュミレーションしてみましょう。
100万円の医療費に対する自己負担額
もしも100万円の医療費がかかった場合、健康保険などの公的医療保険によって、自己負担額は3割の30万円で済みます。
しかし、この30万円をそのまま支払う必要はありません。高額療養費制度によってさらに負担軽減となります。
高額療養費制度とは、病院や薬局で1ヶ月に医療費が一定額以上になった場合に、超えた金額に対して給付する制度をいいます。
今回の場合は30万円に対して、212,570円分が患者負担ではなくなります。その結果、患者が負担しなければならな金額は87,430円となり、実際にかかった金額の9％以下で済むのです。（年収370万から770万円の場合）
シュミレーションの計算方法を教えて！
先ほどの例は年収約370万円～770万円でシュミレーションをしました。それ以外の年収の場合もいくらかかるのか知りたいですよね？
そこで、自己負担額をはじき出す計算式を紹介します。かかった医療費は公的年金によって3割になりますので、その3割の金額に対して下記の式を当てはめて頂ければ算出可能です。
高額療養費制度による自己負担額の計算式
| 年収約1,160万円以上 | 252,600円+（医療費-842,000円）×1％ |
| 年収約770万円～1,160万円 | 167,400円 +（医療費-558,000円）×1％ |
| 年収約370万円～770万円 | 80,100円 +（医療費-267,000円）× 1％ |
| 年収約370万円以下 | 57,600円 |
| 低所得者（住民税非課税） | 35,400円 |
※治療費100万円の場合は3割の30万円を下記医療費に当てはめる
医療保険はいらないの？
これだけ国の保障内容が充実していれば、医療保険は入らなくていいのでしょうか？一概にはいえませんが、あくまでも目安として医療保険に入らなくても支障がなさそうな場合と、入っておいた方が良さそうな場合を紹介します。
入らなくても支障がなさそうな人は、貯蓄がある人や月々の掛け金がもったいないと考える人は、医療保険に入らないケースが多いようです。
万一長期療養が必要となったとしても、十分に貯蓄があればわざわざ医療保険に入らなくても心配する必要はないでしょう。
逆に、貯蓄が少ない人や、万一の場合に心配したくないという人は医療保険の加入がおすすめです。過剰になってしまうケースも想定しておけば、結局使わなかったとしても納得できるかと思います。
ちなみに、医療保険を請求する際には、請求の対象となる事柄が終わってから、診断書とともに保険会社に請求する必要があります。
保険見直しサービスへ相談するのが手軽で便利！
ここまで生命保険と医療保険違いや特徴、高額療養費制度による自己負担額のシュミレーション方法などご紹介してきましたが、実際に医療保険が必要かどうか自分で判断するのはなかなか難しいですよね？
そこで保険見直しサービスに相談するという方法も有効です。保険見直し相談は、その会社にもよりますが、電話やウェブで予約してから相談に行くとスムーズに相談可能です。
その相談所の店舗か自宅で保険相談ができ、現在加入している保険と、あなたの要望を見ながら、しっかりとアドバイスをしてくれます。
保険見直しサービスは、数十社の保険商品からその人に合った保険を選んでくれるため、個人では選びきれない中からプロがちゃんとピックアップしてくれるのでとても安心です。
保険契約に至るまでや、保険契約後のサポートもしっかりしているところも多く、無料で相談できるとことも多いので、保険見直しの際にはぜひ利用してみましょう。
おすすめの無料保険見直しサービスは？
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まとめ
生命保険は死亡に対する保障ですが、医療保険は病気やケガを保障してくれる保険です。
生命保険の特約としての医療特約は、生命保険の加入が条件となるので、特約だけで加入することはできないので注意が必要です。
日本は公的医療保険が充実しており、万一高額な医療費がかかったとしても、高額療養費制度での保障があります。自己負担の上限があるので、万一の場合も安心です。
それでも不安な場合には医療保険を検討しましょう。その場合、保険料と保険金のバランスが大切です。
（文／田中英哉）