将来のためにどれくらい貯金をするべきなのだろう？そのように悩む人は少なくないでしょう。今回は大きな支出となる老後と教育費を貯めることに焦点を充てて必要な貯蓄を考えてみました。
自分に必要な貯金は一体いくら？
「貯金なんてしたくない！めんどくさい！」だけど、将来不安だししなければいけない。
でも、どうしても仕事を終えたときに貯金がゼロなんてことにでもなると、生活保護に頼りきりになることは避けられないだろうし、老後に充実した生活なんて送れるはずもありません。
子どもがいる家庭では教育にもお金が必要になります。子どもが大学を卒業するまでに必要なお金は1000万円とも言われており、子どものことを考えても、貯蓄の重要さは実感できるのではないでしょうか。
しかし、重要さはわかっていても将来の不安が募っていくばかりで、自分には一体いくらの貯蓄が将来必要なのか？ということまで、なかなか考えられないという人も少なくないのではないでしょうか。
今回は様々な状況に分けて、手取り25万円の人が何割を貯蓄に回すべきなのかということを考えてみます。
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給料から何割貯蓄に回すべき？
毎月の給料から何割貯蓄するのかということを考えてみます。
まず、老後に必要なお金を考えてみることにしましょう。一般的によく言われるのが1人あたりの老後にかかるお金はおよそ3000万円、つまり夫婦であれば6000万円が必要ということになります。
これが正しいかどうかは別にして、子どもが2人いる家庭であれば、子どもの教育費が2人合わせて、およそ2,000万円かかります。
子どもは家を出て行くようになるまで、およそ20年と考えると、現在30歳であれば、教育費として50歳までに2000万円、60歳までにそれとは別に老後資金として6000万円を貯めなければならないという計算になるのです。
現在30歳の人であれば、30年間で8000万円もの貯蓄を作らなければならないのです。これは年間約270万円、月額で考えると約23万円にもなります。
夫婦がともに手取り25万円と仮定すると世帯収入は月額50万円なので、50%近く貯蓄に回さなければならないという計算になるのです。
将来に必要な貯金・・・その前に給与が足りていないならば、今一度就業環境を見直すのも一つの手です。自分の適正価値を見極めるためにも、「リクルートエージェント」でじっくり転職の相談をしてみませんか？
投資で資産運用
また保険のほかに投資で資産運用を行うという選択肢もあります。自分で投資を行うのであれば、老後でも資産運用が自分で行えるので、メリットは大きいでしょう。
貯蓄だけで将来に必要なお金を貯めるのが難しいのであれば、早い時期から資産運用を始める必要があるでしょう。
頭金なし、必要資金0円で、始められる不動産投資は特におすすめです。
年収250万円からオーナーになれるこの投資は、マンション経営のノウハウを熟知している専任スタッフが安心のサポートをしてくれます。
将来の資産形成に大きなプラスをもたらしてくれるので早い段階からのトライがおすすめです。
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保険も上手に活用しよう！
毎月収入の半分を貯蓄しろ！といわれても実践できる人は少ないでしょう。そのために誰でも加入できる保険があります。
保険には様々な種類がありますが、その中で子どもの教育を支援する学資保険と呼ばれる保険があります。
学資保険
学資保険にいくら払うかは個人の自由ですが、多くの場合10,000円～15,000円払っているという家庭が多いようです。月額10,000円を18年間積み立てれば、返戻率が高い学資保険なら20万円ほど金額が大きくなって返ってくるのでおすすめと言えるでしょう。
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仮に上手く資産運用できたと仮定すると？
いきなり上手く資産運用することは難しいですが、仮に上手く資産運用できたと仮定して年平均利回り4%を達成したと考えてみましょう。
すると月に貯蓄するべき金額は約13万円まで下げることができます。これならばおよそ月の2.5割を貯蓄に回せば済みます。
年平均利回り4%を達成するのは難しいですが、投資と保険を合わせるとより貯金を加速させることもできます。
また、上記の計算には退職金やプラスαの収入が全て含まれていないので、実際にはもう少し楽に貯蓄できる部分はあるでしょう。
しかし、老後に十分な貯蓄を作るためには、資産運用をすることが必須とも言えます。上手に資産運用を繰り返すことで、自分の貯蓄をどんどん増やしていきましょう。
（文・河崎鷹大）