女性にとって、妊娠は新しい命を授かる重要なイベントで、幸せな期間ですよね。
しかし、出産後のことを考えると、お金を貯めたいという方も多いのではないでしょうか?私も妊娠・出産を2度経験していますが、子供に不自由をさせまいと、お金を貯めていました。
妊娠や出産は健康保険が適応されず、医療費が高額になってしまうこともあります。今回は、医療費を少しでも節約できる方法をご紹介します。
妊娠期間中にかかる費用
「妊娠したかも?」と思ったら、最初に妊娠検査薬を使う方が多いのではないでしょうか?陽性反応でほぼ妊娠は確定したら、正常かどうかを確認し、産婦人科に診察を受けに行くと思います。
もし、妊娠が確定すると妊婦検診が始まり、出産まで産婦人科に定期的に通うことになるのです。
妊娠中はまとまったお金が必要
妊婦健診は、お腹にいる赤ちゃんの状態をチェックする大事な健診です。きちんと受けておくと、異常があった場合にもいち早く対処できます。
健診を受ける頻度は週数により間隔が変わってきますが、平均的なママの事例を見ると、10回以上は受けるケースが多いようです。その結果、出産までにかかる医療費は10万円以上になってしまいます。
妊娠中は体型も変わります。マタニティ用の下着や服のほか、出産間際になると、赤ちゃんの生活用品も揃えなければなりません。
おそらく、どの家庭でもまとまったお金が必要になると思います。ほかのことにお金を使えるようにするため、できるだけ医療費を節約する方法を考えてみましょう。
健診票で医療費の節約を
私の住んでいる自治体では、保健センターで母子手帳と一緒に健診票ももらえるしくみです。健診票に記載されている項目は、無料で健診が受けられるため、医療費が節約できました。
何かしらの異常で検査や薬の処方などがない限り、ほとんど無料で健診を受けることができます。私は妊娠期間中逆子や高血圧、蛋白などが出てトラブルも多く病院に通うことが多かったですが、補助がないと高くなってしまうエコーなど、無料で受けることができたのはとても助かりました。
妊産婦医療費助成制度もお忘れなく
また、妊産婦医療費助成制度もうれしいしくみです。妊娠5ヶ月からかかる医療費の自己負担分が戻ってくる制度もあったので、大幅に医療費を節約できました。
出産にかかる費用
妊娠から出産にかけて、一般的に最も費用がかかるのが出産費用だと言います。最近では分娩方法の種類も増えていますが、自然分娩と帝王切開が多いです。
帝王切開の場合
帝王切開は手術をするため、入金期間が長く、費用が高くなってしまいがちです。大体30~70万円ほどかかると思っておいた方が良いでしょう。
そんな大金がかかるとなると、大きな負担で困る方もいらっしゃるかもしれません。しかし、出産時には出産育児一時金制度を利用できます。健康保険または国民健康保険に加入しているということが条件ですが、子供一人につき42万円まで受給することができます。
手続きは基本的に病院で行うので、出産が近くなってくると、病院側から出産育児一時金についての話を受けると思います。
私も2度の出産で2回とも利用しましたが、初めての時は出産育児一時金の範囲内の41万円だったので、持ち出しがなく済みました。
2度目はなかなか出産の兆候がなかったので早めに入院をしましたが、45万円と少し足が出る形になりました。
出産育児一時金の手続きを
人によっては、出産育児一時金よりも費用がかかるケースもあるかと思います。
しかし、40万円以上のお金を自己負担で出さなくて済むと思うと、家庭にとってはとてもありがたい制度です。健康保険に加入しているなら、出産の時には必ず利用しておきましょう。
その他利用できる制度
妊娠中に利用できる制度はまだまだあります。妊娠から出産まで、何が起こるか分からないデリケートな期間です。
高額療養費制度
切迫流産などになると、長期間入院しなければいけなくなってしまったりします。多額の医療費がかかる時に利用できるのが高額療養費制度です。
この制度では自己負担限度額を超えた医療費を払い戻しできるので、医療費が高額になってしまう時に活躍します。
払い戻しまでに3ヶ月程度かかってしまいますが、高額の医療費を全部自己負担するのは家計に大きなダメージがあるはずです。申請できる条件の方は利用しておいたほうがいいでしょう。
出産手当金
妊娠している方のなかには、会社に勤めていて産休期間に入る人もいるでしょう。産休中はお給料がないので、生活が少し苦しくなると思います。
そういう時に利用できるのが出産手当金です。この制度は、出産予定日の42日前から出産翌日から56日までの間、標準報酬日額の3分の2の金額(大体、お給料の3分の2と考えておくとよいでしょう)を需給できます。
制度をフル活用して医療費節約を
妊娠期間中、女性の身体は普段と違う状態で、何が起こるかわかりません。トラブルが起こると身体へのダメージだけでなく、経済的にも負担が大きくなってしまうこともあるでしょう。
今回ご紹介した方法で、少しでも医療費を節約していただければ幸いです。
(文・マオ)