老後資金をまかなう方法として、個人年金はとても効果的です。しかし、個人年金の内容は、何となく難しそうで、よく分からないという人も多いのではないでしょうか？
そこでこの記事では、個人年金の概要と種類を紹介し、メリットデメリットを解説します。
個人年金とは？その概要と種類をご紹介
老後の生活費のために、個人年金に加入する人は多いです。個人年金は、例えば生命保険のように月額保険料を積立し、一定の受給額を受取れるというものです。保険料払込期間終了後に、払込保険料の金額に見合った受取額の支給が行われます。
そんな個人年金には種類があります。受取額が決まっている確定年金、存命中は受け取れる終身年金、運用実績で受取額が変わる変額年金の3種類です。それぞれ詳しく見て行きましょう。
受取額が決まっている確定年金
個人年金の中で最もよく知られているのが、確定年金です。確定年金は年金の総額が確定しているため、老後資金の計画が立てやすいという特徴があります。契約後、一定期間、一定額を支払いすれば、10年間の保険期間の間は契約者が年金を受取れます。
万一保険料の支払い中に契約者が亡くなっても、遺族が死亡給付金の受け取り対象となります。
年金開始が60歳以上で、10年以上の支払い期間である場合には、所得控除を受けることができるため、所得税がお得となります。
存命中は受け取れる終身年金
終身年金は、生命保険の終身保険のイメージに近い金融商品です。支払保険料期間が終了すると、年金をもらえるのですが、年金は生きている限り年金をもらうことができます。
ほとんどの商品に保証期間がついており、その期間は最低保障として年金を受け取ることが可能です。
ただし、早く亡くなってしまうと、支払額の合計額よりも、受取額の方が少なくなる可能性があります。長生きリスクに対応できますが、早く亡くなった時には損となります。
運用実績で受取額が変わる変額年金
変額年金は、株式や債券を中心とした運用が行われ、その実績によって年金額が変わるという商品です。運用実績が良ければ年金は増えますし、運用実績が悪ければ年金は目減りします。
そのリスクは自分自身が負わなければならないため、投資色の強い資産運用法だといえるでしょう。貯蓄額とのバランスを考慮しながら選択する必要があります。
個人年金のメリットとは？
個人年金はどのようなメリットデメリットがあるのでしょうか？それぞれ具体的に解説いたしますが、まずはメリットから紹介します。
個人年金のメリットは、「普通預金よりも有利」「老後資金を確実に確保できる」「所得控除の対象となる」という3つのメリットがあります。
普通預金よりも有利
銀行の低金利が続く中、資産を銀行に預金をしたとしてもほとんどお金が増えません。特に普通預金は金利が低いため、貯蓄効果が期待できません。それどころか、時間外にATMを利用するなどすれば、へたをすると手数料の方が預金金利よりも高くなってしまう可能性もあります。
そのため、銀行に預金しておくよりも、個人年金を利用して、老後に備えるほうが有利だといえるでしょう。
老後資金を確実に確保できる
個人年金は、支払期間が終了するまでの間に、途中解約してしまうと元本割れをする可能性があります。そのため、支払いを続けようとする意志が働きやすく、効果的に積立していくことが可能です。
また、個人年金は銀行引き落としやクレジットカード決済で支払っていくため、半強制的に支払うことになります。自分の意思力に頼らなくても良いため、確実に蓄えを増やしていくことができるでしょう。
所得控除の対象となる
個人年金の大きなメリットとして、所得控除の対象となることがあげられます。
所得から一定の控除額が認められますので、税金を節約することが可能です。銀行の普通預金に預けていても、控除を受けることはできませんので、とてもお得に老後資金を貯めて行くことができるのです。
個人年金のデメリットとは？
個人年金は効率良く老後資金を蓄えて行く良い方法ではありますが、デメリットも知っておいてから加入することをおすすめします。
デメリットを知らずに加入してしまうと、想定外のことが起きた時に対処できません。
個人年金のデメリットは2つあります。1つは「インフレが起きると目減りする」、もう1つは「保険会社の倒産リスクがある」ことです。それぞれの内容を具体的に見て行きましょう。
インフレが起きると目減りする
最もメジャーな個人年金である確定年金の場合、インフレに対応できないというデメリットがあります。確定年金は将来受け取れる年金額が確定しているため、もしもインフレになってしまうと、相対的な資産の価値が下がっていることになります。
額面上はお金が増えているように見えますが、物価がそれ以上に上昇していると、実質的には価値が下がっているわけですので、資産が目減りしているのと同じことになります。
保険会社の倒産リスクがある
保険会社が倒産してしまうリスクも考慮しておく必要があるでしょう。もしも保険会社が倒産してしまった場合には、個人年金の減額の可能性があります。
個人年金は生命保険契約者保護機構によって、一定の保障が行われるため、受け取れる年金額がゼロになるわけではありませんが、いずれにせよ一定額が目減りする可能性はあるため、保険会社の倒産リスクを被る場合もあるのです。
自分に合う個人年金選びが重要
個人年金の特徴やメリットデメリットなどはある程度お分かりいただいたと思いますが、その必要性には疑問が残るという人もいらっしゃるのではないでしょうか？「そもそも老後資金を蓄える必要があるの？」と考える人や「老後資金が必要だとしても、わざわざ準備をするほどまとまったお金が必要なの？」と思う人もいらっしゃいます。
しかし、老後には莫大な資金が必要であるため、しっかりと蓄えておく必要があるのです。老後資金に必要な資金がどれくらいなのかと、個人年金選びのコツについて紹介します。
老後に必要な資金は莫大
老後にはどれくらいの資金が必要かをご存知でしょうか？生命保険文化センターが行った意識調査によると、老夫婦2人の日常生活費の平均は22.3万円となっています。
ゆとりのある生活費という意味合いで、日常生活を省いた金額が14.3万円となっているため、合計36.6万円の費用が毎月必要となるのです。日本の正社員の平均年収が442万円（2016年 DODAエージェントサービス調査）ですから、月割すると36.8万円です。
つまり、現役を退いた高齢者は、現役世代の正社員の平均収入と同じくらいの収入が必要となるのです。そのため、あらかじめ資産を蓄えておく必要があります。
個人年金選びのコツ
個人年金選びをスムーズに行うには、商品を選択する順番が大切です。最初は保険商品の種類を選びましょう。確定年金か終身年金か変額年金かを選び、どの種類が自分に合っているのかを考えると良いでしょう。
その上で、自分に無理のない年金期間を検討しましょう。年金支払期間と年金開始期間を決め、現在のライフスタイルや、今後のライフプランに合わせた期間を決めると良いでしょう。
最後は、返戻率などを参考に、具体的な商品を選びましょう。この手順を守れば、マクロからミクロに個人年金を選ぶことができますので、迷うことが少なくて済むかと思います。
まとめ
老後には、莫大な資金が必要です。そのためには少しでも早く、何らかの対策を取って、貯蓄をしておくことが重要です。
その手段として、個人年金はおすすめです。種類や商品が多数あるため、自分に合った商品を選びやすいという特徴があるからです。ぜひ今から将来に備えて、少しでもゆとりのある老後を過ごしましょう。