料理に洗濯そして育児、これらを夫婦で分担し協力し合う夫婦がとても増えています。主に男性側の意識改革によるもので、最近では主婦向けの生活情報誌を読む男性がとても増えているようです。
調査すると彼らの一番の関心ごとは「家計のやりくり」だそうです。実は夫が家計を管理する世帯も増えているとか。男性の家での役割の変化について調べてみました。
生活誌を読む男性が急増！
生活情報誌（生活誌）とは家事や育児などについて情報が載った今までは主婦向けとされている雑誌でした。
しかし20代から40代の女性に人気のベネッセが発行している主婦向け生活誌「サンキュ！」の調査によると、2011年の男性読者は全体のわずか3.7％だったのに2015年には10.7％にまで増えているそうです。
また電子版サービスdマガジンにおいても読者の約3割が男性で、妻が買った雑誌を夫へ回す率も月35％ととても高くなっています。
なぜ男性が生活情報誌を読むようになったか、その理由・背景については次の2つに分かれます。
- 必要にせまられてなど、どちらかといえば後ろ向きな理由
- 好奇心や向上心など前向きな理由
好奇心や向上心などによる男性は、「家事や育児のスキルを上げたい」「やりくりや料理などの参考にしたい」という意見を持ち、男性読者のうち実に過半数（全体の約65％）がこのような前向きな理由で読み始めた・読んでいるようです。
そんな彼らのよく読むコンテンツは次の通りです。
- やりくり
- 料理
- 収納や片付け
料理に関しては家事の中でも難易度の高いものですが、レシピサイトを参考にするなどして料理に対して積極的に取り組む姿勢が見られます。男性の中でも35歳以下の男性は「食事の支度をする」と回答した人が多かったです。
また料理をしないという人でも「買い物をする」と回答した人が全男性の8割以上、「食事の後片付けや支度をする」と回答した人が5割以上とできることは手伝うという姿勢が見えました。
男性読者の7割が共働き世帯
「サンキュ！」を読む女性の職業は専業主婦が4割、共働きが6割となっています。男性の場合は配偶者が専業主婦だという人が3割弱、配偶者が共働きという人が7割以上いました。
男性読者は共働き、特にフルタイムで働く配偶者の夫というケースが多いようです。「いまどき家事のできない男は結婚できないよ」という台詞をよく聞きますが、共働き世帯が増える今のご時世ではその色がとても濃くなっているようです。ゴミ出しをすれば家事に協力的という評価をされた時代は終わったということですね。
「サンキュ！」の男性読者に家事育児に対する自己評価を尋ねると、「自分は家事育児ともによくやっている」と自己評価し、そんな彼らに対して6割以上の配偶者も彼らの評価に賛同しているようです。
また男性読者の中には「自分だけで病気の子どもの面倒を見る」というトップレベルの育児に取り組む男性もいました。未だ子どもが病気の時は母親が仕事を休む・早退して対応するということが多いため、このような男性がたくさんいれば女性の働きやすい環境が整うのだと実感できます。
家事育児に積極的に参加することについて訊ねると、男性読者の7割が「自分が家事育児を分担するのは当たり前だと思う」と回答しています。
またそんな彼らだからこそ、「子どものことで毎日妻と話す」が8割以上、7割以上は「妻と自分は互いの心の支えになっている」と回答した人が7割以上、妻と良好なパートナー関係を築けているのだと推測できます。
共働き夫婦だからこそ家計の管理が大切
ひと昔前は「家計は奥さんが管理して、旦那さんは小遣い少なくて四苦八苦」というイメージでしたが、今では男性が家計の管理をするケースが増えています。
「サンキュ！」の男性読者でも「やりくり」にとても興味があることが伺い知れます。特に世帯年収が800万円以上の世帯では夫が家計管理をする割合が高くなるという報告もあります。家計管理は家事の中でも負担の大きいことなので、夫に管理してもらえて助かるという声も多々あります。
家計管理を夫に任せた場合、収入から支出まで家計に関する情報は全て夫が握るため一元管理ができます。分析が得意な人ならば家計の問題点を早期解決し、家計がピンチになっても早めに手を打つことができます。
よく喧嘩のときに「俺の金で稼いだ金だぞ！？」という台詞が飛び出してしまいますよね？それは売り言葉に買い言葉で本心ではないところもありますが、どのように使われているか納得したいという本音も交じっているような気がします。
家計を管理するときは夫婦ともに納得いく形で納めることが大切です。妻が管理していても「妻がどのように使っているか、どうしてお金が貯まらないのか…納得いかない」ということになり、夫が管理していても「いくら収入があるのか、隠していないのか…納得いかない」ということになります。
夫婦ともにお金に関する情報は随時公表し、お互いの不信感につながらないような管理の方法が大切です。
（文／高橋亮）