年収を上げたい

下落している歯科医の年収。開業=勝ち組ではない!

投稿日:2016年3月2日 更新日:


歯科医になれば勝ち組はもう古い!!

高収入のイメージが強い歯科医。それも開業医ともなれば大金持ちというイメージはつきものです。そんな歯科医ですが、歯科医の5人に1人は年収300万円以下という調査結果もあり、高収入のイメージは崩れ、歯科医は儲からないと言われるようになってしまっているのです。なぜ、いつのまに歯科医は儲からなくなってしまったのでしょうか。

コンビニより多い歯科医

街中を歩いているとあちこちに歯科医院がありませんか?マンションのテナントやコンビニの跡地など場所があれば歯科医院が開業しています。

実は今歯科医医院はコンビニより多いと言われています。歯科医院の数はコンビニの1.5倍にもなるのですから、あちこちで歯科医院を見るのも納得です。

ですがそうなると歯科医院にとって問題になるのが患者の確保です。

歯科医院の数に対して患者の数が合わない、つまり需要と供給のバランスが崩れてしまったことで患者を確保できない歯科医院は儲かることなく、倒産してしまうこともめずらしくなくなってしまったのです。

開業するまでの資金リスクを回収することができない!

歯科は他の医科に比べると設備投資に高額の資金が必要になり、歯科医院の開業の相場は5000万円程度となっています。この開業資金を自己資金でポンと出せる人は少ないでしょうから、銀行などの融資を利用して資金調達をし、晴れて開業をできたとしても、人件費などを毎月出しながら、そこから開業にかかった資金を回収するのは至難の技と言えるでしょう。

これだけ世の中には歯科医院がある中で自分の歯科医院だけに患者さんが集まるわけではないのですから、結果、儲からずに開業資金が回収できないとなってしまうのです。

歯科医師が開業するまでのかかるコスト

歯科医院を開業するのも高額なお金がかかるのですが、歯科医師の資格を取得するのにも高額なお金がかかります。

資格を取得するまでの時間とコスト

歯科医師になるためになるためには一般的に

高校→大学歯学部・歯科大学→歯科医師国家試験→大学病院や指定の病院で臨床研修→歯科医院などに就職

となります。高校を卒業した後に進む大学歯学部・歯科大学では6年かかり、国家資格を取得した後の臨床研修は1年間となるので資格を取得して歯科医師として独り立ちできるまでに最低でも7年かかるのです。

また歯科医師になるための大学では効率で350万円、私立であれば2800万円程度必要になり、高額な学費がかかると言って良いでしょう。

どれだけのコストがかかるのか

まずは一般的な歯科医院を開業する際にかかる費用の項目を見てみましょう。

  • 医院の賃借にかかる費用
    (敷金、礼金、家賃、保証金、仲介手数料など)
  • 医院の内外装にかかる費用
    (通常の内外装に加えて歯科医院の場合は複雑な配管工事なども必要になり、患者を確保するためには内外装の見た目にもこだわる必要があります。)
  • 医療機器にかかる費用
    (診療ユニット、エアーコンプレッサー、バキュームシステム、滅菌器、レントゲン設備、光重合器、その他に必要な医療機器や器具など)
  • 事務機器
    (電子カルテ、保険請求システムなど)
  • その他
    (消耗品の購入、開業自の広告)

これらは一般的な歯科医院を開業するために必要になる項目の一例です。これらの項目の費用を合計すると3500万円から5000万円程度になります。もちろん歯科医院を開業する場所や規模、スタッフの人数などによっても変わってくるのですが、他の医科に比べるととても高額になるのです。そして開業資金に加えて医院の経営が軌道に乗るまでの資金をカバーすることができるように運転資金の用意も必要になります。

開業で食べていくには何が必要なのか?

患者の確保ができない、開業資金の回収ができないと言っても歯科医院が全く必要のないものではないことから、多くの歯科医院がある中でいかに生き残るかが重要なポイントになります。

歯科医が儲かる時代は終わりなのか?

全ての歯科医が儲かっていないかと言われるとそうではないのです。私たちがイメージするお金持ちの歯科医ももちろん存在します。つまり儲かる歯科医と儲からない歯科医という格差が生まれてしまっているのです。ではそんな中で儲かる歯科医としてどうしていけばいいのでしょうか。

歯科医過剰の中で生き残るためには

今や歯科医はコンビニよりも多いと言われており、そんな中で生き残るためにはやはり他の歯科医院にはないものを取り入れアピールし、差別化をすることで患者を十分に確保することができるのではないでしょうか。

  • 夜間診療など診療時間を延ばす
  • 最新の機器を導入する
  • 保険適用外の診療など新しい技術を取り入れる
  • 子供や高齢者などを専門で診る

診療や患者への思いから、独自のカラーを出すことで差別化を図ることができるのではないでしょうか。

(文/中村葵)

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