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保育士の資格を生かせる、やりがいもあり待遇もいい仕事とは?

投稿日:2017年10月1日 更新日:


特にまだ年少の女児に将来なりたい職業を聞くと、答えの中の3本の指に入るのが「保育士の先生」です。それくらい子供にとっては安心ができ、尊敬でき、憧れる存在なのです。

その気持ちを大切にそのまま保育士の道を進んだ人も多いでしょう。しかし実際に保育士を仕事として全うしていく時には、身体的にも肉体的にも大きな負荷がかかります。

それでも保育士の資格を生かした仕事をしたい場合は、そのやりがいと待遇のバランスが取れている、働きやすくて負荷が少ない働き方を選ぶのもまた自然な流れです。そこでここでは、そのような保育士としての働き方を模索している人のために、

  • 保育士の一般的な求人状況と
  • どのような人物が保育士に向いているのか
  • そしてどのような勤務先があるのか

ということについてご説明します。

保育士の求人状況とは?

深刻な人材不足でニーズは右肩上がり

保育園の定員がオーバーして待機児童が多数いるという問題の深刻化がよくニュースで紹介されていますが、それに伴って保育士のニーズはますます高まっています。

行政は「保育の受け皿」として、保育園の整備や、幼稚園と保育園を統合した幼保連携型認定こども園などを推進する一方、働く母親のための低年齢での受け入れや休日保育、一時保育の拡充も進めています。

女性が多く働く会社や病院も院内保育施設や企業内託児所を設置したり、ベビーシッターの拡充などを行い環境を整えています。

しかしそれらの展開はそれだけ保育士の必要性につながりますが、しかし実際には人材確保の方は進んでいません。むしろ仕事の大変さ、待遇面の劣悪さなどから逆に保育士志望の人が減っており、保育士不足はますます深刻になっています。

ですから、保育士の資格を取って勤務先を見つけようとしたときには、選ぶのに苦労するほど売り手市場になるでしょう。

男性保育士への需要が拡大の傾向

保育士と言えば女性のイメージが強いですが、現在は保育園での男性保育士も増えています。

その背景には、イクメンという言葉が定着してきているように、社会的に男性が育児を担うのをごく普通のことだと考えるようになった意識変化が大きいでしょう。

保育園側も、子供を園庭で遊ばせたり、園内での体力を必要とする仕事などの時に、男性の力に頼りたいニーズは大きく、その両者によって男性保育士が歓迎されていると言えます。

労働は厳しく賃金水準は低いという現実

このようにニーズが高まる保育士ですが、仕事としては負荷が大きい割に待遇が悪いというのが現状です。

厚生労働省の平成27年度の調査によると、保育士の平均年収は約323万円で平均月収は約22万円でした。労働者全体の平均年収が420万円ですから100万円近く低いということです。

時間外勤務もサービス残業が問題になったり、交通費が支給されないために徒歩で通勤したり、ということもあると言われています。

また雇用形態も必ずしも正社員ではなく、パート労働者など非正規従業員も多く、身分として決して安定しているとは言えません。

さらに、保育士は子ども相手に体力と忍耐が必要であり、かつ責任も重い厳しい仕事でありながら、園によっては延長保育や行事の準備などによる残業、勤務日以外の土曜出勤を余儀なくされ、完全週休2日を標榜していながらそれが完全に実行されることが少ないのも実態です。

保育の仕事をしているのに、自分は育休を取れないというような笑えない現実もあります。

このような福利厚生充実とは程遠い現実の中、保育士を目指して資格者になったものの、実際には保育の仕事に就くことをあきらめたり、長く続ける仕事ではないと見切りをつける人も多いのが実情です。

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こんな人は向いている!保育士に求められている人物像は?

しかしこのような現状の中でも、やはり保育士を目指す人材はいます。その中でぜひ保育士になっていただきたい人物像は以下の通りです。

子供を思いやる優しさを持っている

保育士である以上「子供が好き」なのは人物像以前の当たり前のことですが、さらにそこから進んで、子供を思いやり一緒に楽しんだり悲しんだりできる、という人材が保育士にはふさわしいでしょう。

子供は大人をよく見ていますから、表面的にニコニコしている保育士には近づいて来なくなります。

「子供が好き」で、かつ子供のために心底何かをしてあげたいと思っている人こそ保育士に向いている人材です。

責任感がある

保育士は子どもと遊ぶことだけが仕事ではありません。場合によってはきちんと叱り、事故に起きないように常に配慮することが必要な仕事です。

子供を預かるというのは「子どもの命を預かる」ということですから、子どもの1番の死因である「不慮の事故」が発生しないように常に園児の動きを予測する必要があります。

その責任をいつもしっかり感じていられることが保育士には重要です。

一般常識がある

保育士は子ども達の手本であり、同時にその親にとってもある意味「理想の親」像にできるだけ近い存在であることが求められます。

したがって、元気よく挨拶をする、マナーやルールを守るなど、一般常識を持っていることは必須です。

体力がある

保育士の仕事は予想以上に体力が必要です。小さい園児を抱き上げ、大きい園児と追いかけっこをしても、疲れた顔を見せないで笑顔でいられる体力は非常に重要です。

コミュニケーション能力が高い

保育士の大切な仕事には、園児と接することだけではなく、保護者とのしっかりとしたコミュニケーションを取ることも含まれます。

その日の子供の状況を保護者に積極的に報告することで、保護者は信頼感を抱きます。今問題になっているモンスターペアレンツも、それだけが原因ではありませんが、このようなコミュニケーションがお互いに不足することで生まれる部分は否定できません。

したがって、保護者にも明るく元気にコミュニケーションが取れることは必要です。

自分の得意な武器を持っている

絵がうまい、ピアノが得意、歌が上手い、笑顔が素敵、など1つでも自信を持っていることがあると、それが仕事全体への自信につながり、余裕をもって子供と接することができるようになります。

またそれを慕って子供も近づいてきますので、相乗的に子供との関係がよくなっていきます。

保育士のさまざまな勤務先とその特徴

それでは保育士の資格を取った場合、そして保育園での仕事が何らかの事情で選べない場合、どのような勤務先があるのか、という点をご紹介します。

保育ママ

保育ママとは保育ができない保護者に代わって、主に3歳未満の子どもを自宅で有料で預かる仕事です。家庭福祉員、家庭的保育者とも呼ばれます。

最近の保育士不足を補う策としてこの保育ママを積極的に進めている自治体が増加しており、保育ママを開業したいという人も増えてきました。

ただし、自治体の援助があるので収入面で安定していることはメリットですが、自宅で子どもを預かるということにばリスクもあります。またすべての自治体で実施している制度ではありません。

病院内保育施設

看護師の子供を預かる院内保育所と、病気中や回復期の子どもを預かる病児保育の2つがあります。

看護師も保育士同様不足しており病院側は求人環境を整えるために、福祉構成の充実化を図っているので、この職種へのニーズは非常に増えています。

託児所

保育園と同じような無認可の託児所のほか、自動車学校、ホテルなど、幼児を持った女性が集まる場所で託児を行うサービスが増えてきています。

またコンサートなどのイベント時に、一時的に託児するアルバイトやベビーシッターなども保育士免許があったほうが、預ける側が安心しますので、経営する法人も有資格者を優先して採用します。

介護職

介護士と保育士の研修科目には共通のものも多く、一時は資格の統合も検討されました。

面倒を見る対象は違っていても、仕事内容は実は非常に似ているので、介護事業所では保育士の資格を有する人を優先して採用し、またその人には手当も別につけるなど待遇もよくしています。

学童保育、児童館

終業後の児童を預かる学童保育は従来は無資格でできましたが、2015年から放課後児童支援員の資格があると採用されるうえで有利になりました。

この資格は保育士資格を持っていると、研修を受けるだけで取得できますので、資格保持者にとっては新しい勤務先として注目されています。

乳児院、児童養護施設

乳児院や児童養護施設は、保育士資格を採用の条件として求人を出している場合があります。

仕事自体は神経も体力も使うものですが、雇用形態が正社員で、かつ月給20万円以上という条件も多く、保育園での待遇よりは安定していて優遇もされています。

基本的には宿直がありますが、それがない契約もできますので、収入面を考えた場合勤務先の候補になるでしょう。

幼児教室の先生

これは法的な規制のない自由経営ですので、必ずしも保育士の資格は必要ではありません。しかし応募時に保育士の資格を所持していると、選考上有利であることは間違いありません。

自分で教室を開業する時にも有資格者であれば、保護者が安心し、園児募集にも苦労しないでしょう。

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まとめ

いかがでしたか。

保育士は子供の成長に深くかかわる仕事ですからやりがいがある反面、就業環境としては決して優遇されていません。

もちろんそれを知ったうえで頑張ることも尊い働き方ですが、ほかの子供と接する仕事の中でその資格を生かし、子供の成長に関わる、という働き方も十分に素晴らしいと言えるでしょう。

まずはここでご説明したことをよく確認し、自分のワークライフバランスを考えて、職種、勤務先を検討することをおすすめします。

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