日本は保険大国と言われており、毎月数万円を保険料として支払っている人も少なくないでしょう。今回の記事では300万円あれば医療保険は不必要なのか？ということについてお話します。
【この記事の目次】
固定費のなかで最も大きな保険
貯金をするために自分が普段払っているお金を見直すことは重要です。毎月払っている固定費を見直すことは節約にも大きな意味を持ちます。
その中で出てくる大きな固定費のうちの一つが保険です。節約サイトなどを見ても保険は真っ先に削るべき固定費と書かれていることも少なくありません。
医療保険はどこまでかけるべきか
日本は保険大国とも言われ、必要以上に保険料を支払う傾向にあります。ですから保険料を削ることは有効な一つの手段と言えるでしょう。
特に学資保険や生命保険は、それぞれ将来のことを考えると必須の保険のように感じますが、医療保険はどれほど払うべきなのか議論が分かれるところでしょう。
今回の記事では医療保険はどのくらい払うべきなのか？またもし、300万円の貯金があれば、そもそも医療保険に入る必要があるのか？ということについて議論してみたいと思います。
医療保険に300万円は多い？少ない？
今の時代では日本人の死因では約3割が「がん」と言われています。女性では3人に1人が、男性では2人に1人ががんになると言われているほど、がんになる人は多いのです。
ではそのような日本人なら誰でもなる可能性のある、がん治療にはどれほどお金が必要なのでしょうか。
一般的にはがんの治療費には平均100万円程度であり、早期発見で健康保険が適用されるだけの標準治療であれば、自己負担は50万円以下であることも少なくないようです。
もちろん、がんほどの大きな病気でなくても大きな治療費がかかる病気はありますが、一つの目安くらいにはなるでしょう。上記のデータを見てみると、少なくとも健康保険が有効である間は300万円くらいの貯金があるのであれば、無理に医療保険に頼る必要はないと言えるのではないでしょうか。
日本人が人生でもらう保険料の平均とは
ちなみにですが、月額10,000円以上医療保険に払っているという日本人男性は75%以上、女性でも62%以上です。つまり、年間で12万円以上もの保険料を支払っているという人が非常に多いのです。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、入院時の平均自己負担額は約22万円。つまり2年に1回以上入院するという人を除いて、それほど保険料を支払う必要があるのか？と疑問を感じずにはいられません。
同調査によると5年以内に入院した経験があると答えた人は15.2%と非常に低いことも見逃せないポイントです。
このデータを見ても分かりますように、もし300万円も貯蓄があって、かつ健康なのに、毎月10,000円を超える保険料を支払っているという人は、保険料を見直す必要があると言えるのではないでしょうか。
結局300万円あれば大丈夫なの？
今回の議論の結論としては300万円貯蓄があるならば、保険料として毎月1万円も2万円も支払う必要はないということです。
もちろん個人の健康状態によるので、一概には言えませんが、多くの人は保険料を見直す必要があるのではないでしょうか。
それだけ毎月保険料を支払っているのであれば、その保険料をそのまま貯蓄に回すほうが用途の柔軟性もありますし、メリットは大きいでしょう。
どうしても不安だ！という人は自分の必要な分だけ保険に入るというのが賢い選択です。保険料でも無駄遣いをすることなく、必要な分だけ入るようにしましょう。
無料の保険相談サービスを活用する
保険は本当に難しく知識が無いと理解することは極めて難しいです。そのため保険相談サービスを利用し、保険の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談することをおすすめします。最近は無料で相談できるサービスなどもたくさんあり、経験豊富なファイナンシャルプランナーを紹介してくれます。
加入中の方はもちろん、初めて加入する方も現在の生活に必要な保障の分析をしてくれます。インターネットからわずか数分で登録できますので、まずは保険の無料相談をしてみませんか？保険のことは保険の専門家に相談するのが一番の近道です。
保険見直し本舗
特におすすめなのがテレビCMでおなじみの「保険見直し本舗」。店舗数や相談実績などはトップクラスで、女性のファイナンシャルプランナーも多く在籍していますので女性でも安心して相談することができます。
またスーパーマーケット内に出店していることが多く、キッズスペースも充実しているのでファミリー層に人気が高く、契約後のサポートが充実しているのも魅力です。基本的に来店型の保険見直しサービスですが、訪問にも対応しています。保険見直しの相談はこちらからどうぞ。
なぜ相談が無料なの？
保険の無料相談。各社ともに魅力があることがわかりましたね。でもなぜ無料で相談にのってくれるのでしょうか？
普通弁護士に何かを相談したら、当然のごとく相談料が発生します。タダより高いものはないといいますから、「何か裏があるんじゃないの？」と勘繰ってしまうのも無理はありません。
無料保険相談で実際に相談に乗ってくれるのは多くの場合、ファイナンシャルプランナー（FP）です。もちろんFPはタダで相談に乗ってくれる家計の専門家ではありませんから、通常、FPに個人的に家計の相談をする場合は当たり前ですが料金が発生します。
無料相談窓口はいわば、広告代理店と同じです。CMを出したい会社とCM制作会社が契約する時、それを仲介した広告代理店には手数料が入ります。これが広告代理店の利益になります。
保険相談窓口もいっしょです。保険に加入したい人がある保険商品を契約すると、仲介した代理店（無料相談窓口）に手数料が入る仕組みになっています。その手数料が保険ショップの運営資金になるのです。
かといって、相談者はFPの提案する保険に必ず加入しなければいけない訳ではありません。また、契約が成立しないからといって相談料を請求されることもありません。
それぞれにメリットがある！
保険の無料相談は、相談者にとっては複数の保険会社の商品を比べられるというメリットがあります。
一方、保険会社に出むけばもちろん相談にのってくれますが、提案されるのは訪れた保険会社の商品になってしまいます。保険会社からすれば、保険に興味がある人が自ら連絡をとってきてくれるのですから、ビジネスチャンスでもあるわけです。
こういったことで、保険に興味のある人、窓口、保険会社のすべてにメリットがある仕組みになっているのです。
そうはいってもあとから勧誘されるのではと心配する方もいるかもしれませんね。この点についても安心できます。無理な勧誘をしたら口コミなどであっという間に広がってしまいますし、保険会社から代理店としての登録を抹消される恐れもあるからです。