年収を上げたい

【平均年収】年齢・職種・役職によっての平均年収を徹底比較

投稿日:2017年5月8日 更新日:


自分が就くことができない職業の人の年収を気にしても意味がないと思いつつ、ついつい気になってしまう他人の年収。

ここでは、

  • 年齢
  • 職種
  • 役職

といった要素で、どれだけ平均年収が異なるかという点に焦点を当て、徹底比較していきます。

職業別年収ランキング

厚生労働省が出している「賃金構造基本統計調査」 の結果を元に、職業別の年収ランキングを以下のようにまとめました。なお数字は、平成27年7月時点の数値を元に集計しています。

1位 パイロット 1,530万円
2位 医師 1,098万円
3位 弁護士 1,094万円

パイロット(航空機操縦士)の年収が高いのは有名ですが、十分それがうかがい知れる結果となっています。他には医師・弁護士といった、各種の高度専門職がランクインしていることがわかります。

なお、このデータは、参照先のデータが、収入を給与として受け取っている人間を対象としており、例えば独立開業している弁護士などは集計対象から外れています。

医師なども同様で、独立開業して数千万円規模の収入を得ている自営業者も含めて平均値を出せば、より高い値になる可能性があります。

役職別平均年収

役職別の平均年収を以下にまとめました。なお、算出に用いた数字は、先ほどと同様、「平成28年賃金構造基本統計調査」の調査結果に基づき、

決まって支給する現金給与額×12ヵ月+年間賞与その他特別給与額

で年収を算出しております。ただしこれは、「従業員が100人以上」という規模感の企業を対象に集計されたデータです。

また、雇用期間の定めがない正社員を対象に集計されたデータを用いて算出したものです。契約社員・派遣社員・パート・アルバイトといった雇用形態の従業員の年収は含まれておりません。

これらの理由から、平均年収は、一般的な感覚からやや高めの数値が算出されている旨、予めご承知おき下さい。

平社員 約493万円(男女計)
係長級 約683万円(男女計)
課長級 約868万円(男女計)
部長級 約1073万円(男女計)

男女差は見られるのか

一般的に、性別により男女の年収格差は顕著に見られます。

先ほどの、従業員が100名以上の企業における正社員に限定されたデータである役職別平均年収を、更に性別で分けてみると、以下のように年収が分かれています。

 
平社員 約540万円 約415万円
係長級 約703万円 約596万円
課長級 約884万円 約723万円
部長級 約1085万円 約896万円

このように、どの階級においても、女性の賃金の方が遥かに男性を下回っていることがわかります。

また、先ほどの男女合計のデータと突き合わせてみると、それぞれの役職において、女性の数が男性よりも圧倒的に少ないとうかがい知ることができます。

学歴による平均年収のちがい

上記の男女性別で見たのと同様に、学歴によっても、年収格差は顕著に見られます。先ほどと同じ元データを、学歴で分けてみると、以下のように年収が分かれています。

中学卒 約619万円
高校卒 約688万円
高専・短大卒 約669万円
大学・大学院卒 約888万円

このように、大学・大学院卒業者の年収は、それ以外の学歴を遥かに上回っていることが見て取れます。

また、高専・短大卒業者の年収は、高校卒業者の年収よりも高いどころか、若干低いという点も指摘することができます。

土地別平均年収の違い(おまけ)

これまで、職業・役職・性別・学歴といった、人の属性による年収差を確認してきましたが、ここでついでに、土地による平均年収の違いについて見てみましょう。これまでと同じく、厚生労働省の元データから、都道府県別の年収を算出した上で、ベストとワーストのランキングを掲示します。

都道府県別年収ランキング(ベスト3)

1位 東京 約606万円
2位 神奈川 約544万円
3位 愛知 約536万円

都道府県別ランキング(ワースト3)

47位 沖縄 約350万円
46位 岩手 約362万円
45位 青森 約365万円

これらのランキングから見てとれるのは、やはり東京などに代表される大都市圏を擁する都道府県と、その周辺にある地域に、収入が高い人が多いということです。

逆に、東北、沖縄などの、大都市経済圏にない都道府県は、収入が高い人が少ないということが言えそうです。

おわりに

職業別年収ランキングをからは、年収の高い職業には高度な専門職がランクインしていることが確認できました。

ただ、このランキングを見て、

  • 法科大学院に入って司法試験を受けて弁護士になろう
  • 医学部に再入学して医師国家試験を受けて医師になろう

と安直に考えるわけにはいきません。当然、それぞれで課されるハードルは高く、またハードルが高いがゆえに、誰にでもなることができないという状況があって、高い給与が担保されているということでもあるのです。

もしこれをお読みの方が20代前半以下で、まだまだやり直しが効く年齢であれば、一念発起してそういった道にチャレンジしてもよいでしょう。ただ、例えば30代になった方が、学生に戻って全く新しいキャリアチェンジをすればいいかというと、失敗するリスクなどもちゃんと考慮して、慎重であるべきでしょう。

現在までのキャリアを全て捨て去るのではなく、現在の仕事を続けながら、法科大学院の夜間クラスに通って司法試験を目指す、といった方途も検討する方が賢明です。

役職別平均年収からは、当然といえば当然ですが、役職間で年収に大きな差があることがわかりました。なので、出世の見込みがある方は、それだけ年収がアップする見込みが高いし、出世の見込みがない方は、逆に年収がアップする見込みが薄いということになります。

実力に見合った評価がなされていない結果、昇進が見込めないという不安がある方は、転職という選択肢を検討してもよいでしょう。

男女別平均年収からは、年収で男女差が有意に見られることがわかります。ただ最近は、先進的な企業で、男女を平等に扱う企業も多いですから、もし女性の方で、お勤めの企業が女性を不当に差別しているということがあれば、転職を検討してもよいのではないでしょうか。

学歴別平均年収からは、学歴が高くなるほど、年収も高いことがわかります。これは、学歴が低いほど、単純労働などで働く安い賃金労働者が多いことを反映しての結果と考えられます。

土地別平均年収からは、高度な産業や仕事が集積している大都市経済圏の年収が高いという傾向がわかります。ただ、大都市圏はそれだけ生活コストも高いため、年収の高さがすなわち生活の豊かさとは必ずしも直結しない点に注意が必要です。

各種ランキングデータを調査してみると、

  • 高度な専門職
  • 高役職
  • 男性
  • 高学歴(大卒以上)
  • 大都市圏住まい

という属性を持つ人の年収が高いことがわかります。現在の収入が低く不満を抱える人は、高度専門職になるためのキャリアチェンジや、転職の可能性を検討するとよいでしょう。

その際、どのようにして年収をアップしていくのか?定年までのキャリアプランをしっかりと考え、実現の可能性が高い転職先を選ぶ必要があります。

しかし、実際に働きながら転職活動をするとなると希望の転職条件を探すために毎晩、転職サイトを覗いたり、面接のたび有休を取ったりと、時間的にも体力的にも難しいものがあります。そこで、転職サイトだけでなく転職エージェントを併せて利用すると良いでしょう。

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まとめ

  • 職業別年収ランキングでは、高度な専門職が上位ランクインしている
  • 役職別年収ランキングでは、高役職であるほど年収が高い
  • 男女別平均年収では、男性の方が年収が高い
  • 学歴別平均年収では、高学歴、特に大卒・大学院卒の年収が高い
  • 地域別平均年収では、大都市経済圏の年収が高い

(文/tdom)

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