生命保険の保険商品を選ぶ時には、保障内容だけでなく特約の内容や返戻率など、さまざまな要因を参考にして契約手続きをするかと思います。この記事ではその中から解約返戻金に焦点をあて、基礎から分かりやすく解説します。
また、生命保険の解約をした方が良い場合や、解約をしない方が良い場合にも触れたいと思いますので、もしも解約を検討されている場合には参考にしていただければと思います。
【この記事の目次】
生命保険を解約する時によくきく解約返戻金ってなに？
そもそも解約返戻金とは一体どういうものなのでしょうか？解約返戻金とは、加入している保険を解約した時に、保険会社から払い戻されるお金のことをいいます。
解約をする場合は2つのパターンが想定され、
- 1つは保険に加入している契約者が自分の意志で解約する場合
- もう1つは保険会社の都合で解約される場合
があります。
いずれの場合にも解約返戻金は支払われ、保険の払込期間が長ければ長いほど払戻率は上がり、解約返戻金の金額も増えます。場合によっては支払い金額よりも返戻金の方が多くなることもありますが、大半の場合は支払った分の一部が戻ってきます。
解約返戻金のある保険の種類
解約返戻金がある保険は「積立型保険商品」と「掛捨てではない保険商品」の2つのパターンがあります。積立型保険商品の大半に解約返戻金がついており、その内容は保険商品ごとに差があります。
掛捨て型の保険商品は解約返戻金がない反面、月々の保険料が低く設定されているというメリットがあります。しかし、解約返戻金付きの保険を希望する場合には、掛捨て型の保険商品以外のものを選ぶ必要があります。
基本的には、これらの保険意外の商品には解約返戻金が付くと考えて差支えありませんが、払戻率によって種類があります。
では、解約返戻金の種類とはどのようなものがあるのでしょうか？
生命保険の解約返戻金の種類
生命保険の解約返戻金には3つの種類があります。ここまで解約のパターンや解約返戻金のある保険の種類を紹介してきて、複雑になっているかも知れませんので、頭の中を整理しながらお読みいただければと思います。
解約返戻金の3つの種類は
- 従来型
- 低解約返戻金型
- 無解約返戻金型
の3つです。ひょっとしたら聞きなれない言葉かも知れませんが、意味はそれほど難しくありません。
1.従来型
従来型は返戻率によって解約返戻金がどれくらいの金額になるのかを算出する方法をとっています。商品ごとにその金額が異なりますので、不明な場合には営業担当者に確認しておきましょう。
2.低解約返戻金型
低解約返戻金型は、保険料支払い契約期間の解約返戻金は低めに設定されますが、保険料の支払い期間が終了してからは返戻率が高くなります。
どれくらいの返戻率なのかは契約内容がかかれている書類や窓口担当者に確認してみましょう。
3.無解約返戻金型
無解約返戻金型は解約返戻金がないタイプの商品です。つまり、このタイプがいわゆる掛捨てというわれるもので貯蓄性はありません。
解約返戻金があるものが得か、掛け捨てタイプが得かは専門家によっても意見が分かれます。あなたのご家庭の所得から考えて費用対効果の良い商品を選びましょう。
生命保険の解約返戻金の計算方法
生命保険の解約返戻金がいくらか知りたい場合には、どうやって計算すれば良いのでしょうか？
実は計算式は掛け算と引き算だけなのでとてもシンプルです。せっかくなので解約返戻金の計算式を紹介したいと思います。
解約返戻金の計算式
契約者価格－解約控除×払戻率＝解約返戻金の額
［言葉の意味］
契約者価格：保険金から既に支払われた給付金を引いた額
解約控除：保険会社の経費のうち未回収の部分
要するに、契約者価格から解約控除を差し引き、そこに返戻率を掛け算することで、解約返戻金の額を割り出すことができます。ただし、解約控除は保険会社や保険契約の事情により、解約時期によって金額が変化しますので注意が必要です。
さらに、元本割れをする可能性もあり、特に途中解約の場合にはその可能性が上がりますので、解約のタイミングにも注意が必要となります。
生命保険の解約返戻金の税金
解約返戻金には税金がかかります。ただし、多くの人が解約返戻金自体にそのまま税金がかかるというと勘違いをされているようですが、厳密にいうとそうではありません。
税金はあくまでも収入に対してかかるため、解約返戻金からそれまで支払った金額を差し引いた分に課税されます。
つまり、元本割れしている時には解約返戻金をもらっても税金はかかりませんし、控除もありますので解約返戻金に丸ごと課税されるわけではありません。
解約返戻金の計算式
{(解約返戻金－保険料総額)－50万円}÷2
生命保険の解約をした方が良い場合と解約しない方が良い場合
ここまで解約返戻金について解説してきましたが、それを踏まえて生命保険の解約をした方が良い場合と解約しない方が良い場合について紹介します。
生命保険を何らかの事情で解約しようか迷った時には、さまざまな判断材料があると思いますが、専門知識がなければ本当に解約がお得なタイミングかどうか分からないことが多いようです。
- 解約した方が良い場合
- 解約しない方が良い場合
- 解約せずに保険料を節約する方法
の3つに分けて、それぞれ具体的に紹介します。
解約した方が良い場合
解約した方が良い場合のケースとしては、このまま保険料の支払いを続けていると、家計を圧迫し続けるという場合です。
保険はイザという時の保証と、将来のための貯蓄性のバランスを考えて加入するものであるので、日々の性格に無理を強いてまで加入するものではありません。保険料の支払いが苦しい場合には解約した方が賢明です。
また、貯蓄よりも保障を重視する場合には、解約返戻金に期待するよりも月々の保険料の安い掛捨てタイプの保険が有利です。
生命保険に期待する項目が保障なのであれば、掛捨てタイプに切り替えても良いでしょう。
解約しない方が良い場合
解約しない方が良いケースとしては、契約している保険の返戻金以外に貯金がない場合です。この場合には資産を増やす方法として貯蓄性のある生命保険にそのまま加入しておくと、満期になった時にまとまったお金が入って助かります。
また、保険を見直した場合に、現在加入している保険が最も有利である場合にも解約しない方が良いでしょう。
これらの場合に早まって解約してしまうと、折角貯まるはずだった返戻金がもったいないので、解約は慎重に検討されることがおすすめです。
保険料を節約する方法
生命保険を解約せずに、保険料だけ下げるという方法もあります。この方法にはさまざまな手段がありますが、最も簡単で実践しやすい手段として「特約を解約する」という方法があります。
生命保険には入院特約や通院特約、三大疾病特約など、保険に付帯する特約がついている場合があります。しかし、人によっては不要な特約である場合も多く、結果的に過剰保険になっているケースも多々あります。
そんな特約を省くことによって、必要な保障と返戻金を確保したまま月々の保険料を下げることが可能です。あなたが不要だと感じる特約が付いていないか、ぜひ1度チェックしてみましょう。
自分でわからない場合は保険見直しサービスを活用！
いざ自分でチェックしようと保険証券を見たものの実際にどんな保障内容なのか？どの特約を解除すればいいのか？素人にはなかなか判断がつきません。
そんな時は無料の保険見直しサービスを活用するのも１つの手です。保険見直し相談は、その会社にもよりますが、電話やウェブで予約してから相談に行くとスムーズに相談ができます。
現在加入している保険と、あなたの要望を見ながら、しっかりとアドバイスをしてくれます。保険の乗り換えや、契約後のサポートもしっかりしているところも多いので、保険見直しの際にはぜひ利用してみましょう。
実際に使ってみたいけど…どこがいいの？
特におすすめなのがテレビCMでおなじみの「保険見直し本舗」。店舗数や相談実績などはトップクラスで、女性のファイナンシャルプランナーも多く在籍していますので女性でも安心して相談することができます。
またスーパーマーケット内に出店していることが多く、キッズスペースも充実しているのでファミリー層に人気が高く、契約後のサポートが充実しているのも魅力です。基本的に来店型の保険見直しサービスですが、訪問にも対応しています。保険見直しの相談はこちらからどうぞ。
まとめ
解約返戻金は加入している保険を解約した時に、保険会社から払い戻されるお金です。しかし、解約のタイミングによって返戻率が異なり、返戻金額にも差がでてしまうので注意が必要です。
解約返戻金をふまえ、解約しない方が良い場合と解約した方が良い場合、解約せずに保険料だけ下げる方法などがあります。あなたに合ったお得な方法を選択しましょう。