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「将来の豊かな生活」をおくるために

目先の生活の豊かさも大切ではあるけれども、将来、もっと時間ができたら家族や大切な人と、趣味や旅行、娯楽や自己研さんに努めて幸せな生活をしたいと考えている人は多いと思います。

しかし、私たちがなんとなく考えている「将来の豊かな生活」にはどのくらいのお金が実際に必要になるでしょうか。少し考えてみましょう。

老後に最低限必要な生活費

将来の生活にいくら掛かるのかというのは、人によって本当にまちまちです。

• 結婚をするのかしないのか
• 夫婦それぞれ、国民年金や厚生年金をもらえるのか
• 住宅は持ち家なのか、賃貸なのか

これによって、日々の生活に必要な収入と支出は大きく変わります。

ここでは、夫婦2人で手取り25万円の生活をしていて、賃貸に住んでいる場合を想定してみましょう。2人で住める家ですから、2DKの間取りで、家賃は最低でも80,000円ほど掛かるかもしれません。

残りの17万円を使って、食費、交通費、医療費、娯楽費、通信費、交通費など、さまざまな支出を夫婦2人分、用意しないとなりません。

決して贅沢とは言えませんが、このような生活をする場合、

1年間で、25万円×12か月＝300万円
　↓
300万円×65歳から85歳までの20年間＝6000万円の支出が必要になります。

国民年金のみ受給される場合

平成25年度で年金を受給している人の平均を見ると、

• 国民年金が54,544円
• 厚生年金が145,596円

となっており、年々減少傾向になっています。（出典：厚生労働省年金局「平成25年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況」）

厚生年金を夫婦共々もらえる場合であれば、月30万円近くの収入があるので、突然、年金支給額が激減するなどのシナリオがなければ20年間安定した生活ができるかもしれません。

しかし、国民年金しか受け取ることができない夫婦の場合はこの収入が13万円に減ってしまいます。

月25万円の生活をする場合、毎月12万円の赤字となります。ひいては年間144万円の赤字となり、これが20年間続くと、なんと2880万円もの赤字となり、65歳時点で約3000万円の貯金がなければかなり厳しい老後の生活が待っています。

40歳からの貯蓄プラン

では違う視点で考えてみましょう。今あなたが40歳だとして、新しく3000万円の貯金を作ろうとすると、月々いくらの貯金をしないとならないでしょうか。

最低限の生活をおくる場合

40歳から65歳までの25年間で3000万円を貯めるということは、年間120万円を貯めなくてはなりません。つまり、月10万円です。

40歳になって、毎月必ず10万円を貯めるのを25年間続けなくてはなりません。そこまでやってはじめて3000万円を用意することができるということです。

しかもこれは、飽くまで最低限の生活をするための貯金ですし、もし、65歳以降に、食事、娯楽、旅行や十分な医療を期待するとなると、月々40万円程度は収入が欲しいという人もいるかもしれません。

そこそこ豊かな生活をおくる場合

月々40万円の生活をするとなると、年間480万円、65歳から85歳の20年で、9600万円が必要になります。

旦那さんが厚生年金、奥さんが国民年金の家庭で、月20万円の年金収入があったとしても、毎月20万円の赤字となります。年間だと240万円、20年で4800万円もの赤字となってしまうため、65歳時点で4800万円の預貯金が必要になります。

40歳から65歳までの25年間で4800万円を貯めようと思うと、年間192万円貯めなくてはなりません。

月々16万円を25年間貯金し続けないとならないのです。こうなると、もはや現実的ではなくなります。つまり、豊かな生活をしようとすればするほど、貯蓄を実現するのが難しいということになります。

ではどうすればいいのか？

この厳しい状況を解決するにはどうすればいいのでしょうか？

65歳以降になっても労働をして稼げるようにスキルを高めるのも良いかもしれませんが、80歳を超えてもなお、若者に交じって労働をし続けないと生活ができないという環境は厳しいものになるでしょう。

また、初心者が65歳でゼロから20年続くビジネスを起業するのも難しいでしょう。

では、どうしたらいいのか。

「お金がお金を生む」という資産運用、株式、FXトレードの技術を若いうちから高めておくことが、将来の豊かさを左右するポイントになるでしょう。

注意するべきは、投資信託のように他人任せの方法ではなくて、自分自身が売買をする技術を高めておくことです。

日本の投資教育の業界は、インターネットの普及によってだいぶ改善してきました。正しく体系的な投資教育に触れられる機会も増えてきました。

一流のプロの投資家から直接学べる機会、リスク管理や資金管理をしっかりと学べる機会も多くありますので、ゼロからでも勉強し、3年がかり、5年がかりであっても新しい収入源候補を作っておく準備をすることをオススメします。

（文／高橋慶行）