子供ができたら少しでも早く教育費用の準備をスタートされることをおすすめします。第一子の場合、ひょっとしたら教育費用がどれくらいかかるのかを認識されていないかも知れませんが、進路によってはかなりの費用が必要となります。
教育費用を十分に準備するということは、お子さんの進路の選択肢を増やしてあげることになります。せっかく志した方向性に対し、教育費用が準備できなかったという理由でその根を摘んでしまっては可哀想ですよね?親としても悲しい想いをされるのではないでしょうか。
そうならないために、この記事を読み終えたらすぐにでも教育資金の準備をプランニングして下さい。では、具体的にどういう方法で貯めて行けばいいのか?その方法を紹介します。
【この記事の目次】
実は教育費用はこんなにかかる!
まずは準備しなければならない教育費用が一体どれくらいなのかを洗い出しましょう。教育費用は公立の学校に通うか、それとも私立の学校に通うのかによってその総額は大きく変わります。
学習費調査(平成26年、文部科学省)を参考(1万円以下四捨五入)に、子供1人あたりの教育費の平均を紹介しますと、幼稚園に入った場合、3年間の合計金額は
- 公立が67万円
- 私立の場合は149万円
かかります。
3年保育の場合、幼稚園は3歳で入園するわけですから、子供が生まれてから3年後には、早くも教育費用が掛かり始めるということです。
小学校6年間では
- 公立の小学校が193万円
- 私立の小学校が922万円
かかります。同様に、
- 公立中学校が145万円
- 私立中学校が402万円
必要ですので、義務教育の間だけでも合計405万円から1,473万円の教育費が必要ということになります。
ちなみに高校3年間の場合は、
- 公立高校が123万円
- 私立高校が299万円
大学に進学した場合は4年間で
- 国公立大学が271万円
- 私立大学が528万円
かかりますので、子供が一人前になるまでにこれだけの教育費用が必要だということを頭に入れておかなければなりません。
公立?私立?進学パターンで大きく変わる!
このように教育費の負担は大きなものとなりますが、ご覧頂いたように公立の学校に通うのか、それとも私立の学校に通うのかによって必要な教育費も幅があります。ここでは複数のパターンを紹介しますので、目安として参考にして下さい。
- 全て公立の場合:841万円
- 大学から私立の場合:1,096万円
- 高校から私立の場合:1,230万円
- 中学から私立の場合:1,488万円
- 全て私立の場合:2,299万円
このように全て公立の学校に通った場合と、全て私立の学校に通った場合とでは1,458円もの教育費用の差ができます。
差額だけでも一生分の教育費用が捻出できるほどですから、可愛いお子さんに少しでも多く選択肢を与えてあげるには、やはり早目の準備がカギとなります。
|
公立 |
私立 |
幼稚園 |
¥666,792 |
¥1,494,024 |
小学校 |
¥1,930,248 |
¥9,214,734 |
中学校 |
¥1,445,523 |
¥4,015,869 |
高校 |
¥1,639,916 |
¥2,985,885 |
大学 |
¥2,728,400 |
¥5,278,800 |
(単位:円)
※平均教育費の合計金額:学習費調査(平成26年、文部科学省)を参考に著者作成
教育資金の効果的な貯め方とは
必要な教育資金の金額の目安が分かったところで、具体的にどうやって準備をすれば良いのでしょうか?
その方法は貯蓄や投資となるわけですが、やみくもに貯めようと思っても日々の生活もありますので、無理のない範囲で貯めて行く必要があります。
そのためには方法を選ぶ前に、まずは目標金額と目標期間を決めましょう。いつまでにいくら貯めれば良いのかのゴールを設定し、そこから逆算した月々の積み立て金額の算定という流れがスムーズだと思います。
ただ、どう考えても全て私立という設定だと現在の収入的に不可能だという場合は、無理に私立の設定をせず、ワンランク下げても良いかと思います。
無理をしてしまって生活に支障がでて、結局切り崩してしまうことになっては元も子もありませんので、無理のない範囲で最大限の目標設定がおすすめです。
では、具体的に貯めて行くための方法を紹介します。
財形貯蓄で給料から天引き
いざ教育資金を貯めて行こうと思っても、自分の意志力に任せていてはつい無駄遣いをしてしまったり、サラリーマンの場合は人付き合いなどで出費がかさんだりとなかなか貯まらないかも知れません。
そこで、財形貯蓄という方法があります。財形貯蓄とは会社が給料から天引きして貯蓄してくれるので、強制的に貯まっていきますので安心ですよね。財形貯蓄が可能な会社の場合は一度検討してみてはいかがでしょうか。
財形貯蓄には、一般財形というのが教育資金を貯める方法なのですが、実はあえて住宅財形という方法を取るというテクニックがあります。
住宅購入のための財形貯蓄なのですが、住宅以外に使用するために引き出すと、利子に税金がかからないのです。そういう方法があるということも頭の片隅に入れて頂ければと思います。
毎月コツコツと積み立てて貯金
教育資金を貯める方法として、定期預金という方法もあります。定期預金が何のことか分からない人のために簡単に説明しますと、銀行にお金を預ける場合、通常は普通預金に預けているかと思います。
普通預金はあなたが自由にお金を預けたり引き出したりできる預金です。定期預金は自由にお金を預けたり引き出したりするのではなく、あらかじめ決めた期間は普通預金から自動的にお金が振替られて貯まって行き、決めた期間にならないと引き出すことができません。
そのため、半強制的にお金が貯まっていく仕組みとなっています。ただし、定期預金の口座は担保にすることができます。担保とは、たとえば何らかの事情でお金を借りる時に、払えなかったら定期預金で賄われるという意味合いです。
結果的に教育資金以外のために使ってしまう可能性が出てくるので、そういうところには配慮しておく必要があるでしょう。
学資保険を活用
著者の私が個人的におすすめしたいのは学資保険で貯めるという方法です。学資保険とは、毎月一定の保険料を払って行き、満期になったら保険金額を受け取ることができるというものです。
保険料を受け取るタイミングや金額は、それぞれの保険商品によって異なりますが、オーソドックスなのは大学入学の時に1度保険金が出て、そこから大学卒業まで定期的に出るという学資保険や、子供が小さいうちから進学のタイミングごとに出るものなどがあります。
いずれにせよ、必要な保険金額から逆算した保険料を毎月支払う形になるので、理想的な教育資金のためかたではないかと思います。もちろん人それぞれペースや考え方があるので一概にはいえませんが、教育資金を確実に貯める方法として検討する価値はあるかと思いますよ。
金融商品に投資
金融商品に投資をするという方法もあります。金融商品はさまざまで、株やFXなどのようなハイリスクハイリターンのものもありますが、ここで紹介するのは個人国債や投資信託です。
国債は固定金利と変動金利があり、固定金利は3年と5年、変動金利は10年となっています。金利によっては効果的な投資にならない場合はありますので、金利と相談という形になります。
投資信託は公社債や株式などへの投資を、あなたに変わってプロが運用してくれるというものです。商品によっては株式投資が可能なものもあれば、株式投資は禁止されている商品もあります。
それぞれの商品によって運用利回りやリスクは変わってくるので、プロに相談してみるのも一つの方法です。これらは証券会社で購入することができますので、ご興味のあるかたは参考にして下さい。
ただし、大事な教育資金なのですから、全てを投資に回すことはおすすめできません。教育資金の一部を運用するというリスクヘッジは必要かと思います。
まとめ:早めの準備が鉄則!
いかがでしょうか?教育資金は考えていたよりもかかるんだと感じられた人も多いのではないでしょうか?もしそう感じられた人でしたら、少しでも早めに準備を始めた方がいいとも思われたのではないでしょうか。
もしそうなら、この後すぐにでも家族会議を開いて頂き、どの方法が良いのか?目標金額と必要な期間をどうするか?具体的にプランニングしてみて下さいね。
(文/田中英哉)