子どものための貯蓄は必要だと感じているが、なかなかできないという家庭は多いでしょう。周囲の貯蓄額に焦ってしまったり、お金がないとストレスに感じたりしてしまう人も少なくありません。
そんな人のために、なぜ貯蓄できないのか、どうすれば貯蓄できるのか、そんな効率的な貯蓄についてまとめてみました。これを機に、貯蓄について基本から考え直してみませんか？
【この記事の目次】
「教育費1000万円以上」という定説
子どもに十分な教育を受けさせたいと思うのが親の常ですが、子どもの教育費についての記事を読むと定説になっている「子どもにかかる教育費は、1人1000万円以上」。まるで脅し文句の様に繰り返されるこの文言には不安しか感じないものです。
実際に平成24年の調査では幼稚園から大学までの教育費（授業料、給食費、おけいこ事の費用など含む）は全部公立で平均769万円、全部私立で平均2205万円、「1000万円以上」もあながち嘘ではありません。
しかしこれは20数年かけてかかる費用です。一度にポンッと1000万円出すわけではないので安心して下さい。
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20年スパンで考えると
それならば1000万円貯金するには月いくら貯金すればいいのでしょうか？20年で均して計算すると、毎月約42,000円。これを厳しいと思うのかどうかは人によると思います。
この42,000円の毎月の貯金ですが「いま子供にお金がかかっているから難しい」と思った人はいませんか？おかしいですよね？
この42,000円はその子どものためのお金ではないでしょうか？子どもにもお金をかけながら42,000円貯蓄する、これでは20年後に1000万円貯まる方法です。お金を貯めつつ使っていく、これが子どものための教育資金となります。
子ども用のお金を分けて管理する
子どもが生まれたら子ども用の通帳を作りましょう。夫婦で子どものためにいくら貯蓄するか決めて、その金額を通帳に入れます。毎月貯蓄してもいいですし、1年でまとめてでも良いと思います。
特に子供が小さくて奥さんが仕事ができない状態ならば、毎月ではなく年にまとめて貯蓄した方が旦那さんのボーナスなどを使えるので、貯蓄しやすくなります。
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貯金は融通をきかせる
ここで注意しなくてはいけないのは融通を効かせることです。お金に関して制限やルールを設けることはストレスになります。
子どものための貯蓄が負担でストレスが溜まり、それで家族、とりわけ子どもに八つ当たりしてしまったら本末転倒ですよね？
子どもにかかる手は徐々に減っていきます。減った分だけ仕事をすれば収入も増えますので、「最初はいくら、子どもが幼稚園に入ったらいくら」と変更してもいいのです。
子どもの年齢に応じた貯金を
子どもの教育にかかった費用は子ども用の通帳から引いていきます。お分かりでしょうが生まれたての子どもの場合はお金がかかりません。
仕事ができなくてお金も貯まりにくいですが、出ていくことも無いので「この先」のためにプラス状態を保つことができます。
自治体からもらうお金（子ども手当など）を貯蓄するとか、つもり貯金をして実際にかからなかった医療費をかかったものとして貯蓄するなど、小さくてもコツコツと続けることが総額1000万円への第一歩です。
みんなの「良い」とあなたの「良い」は違う
貯蓄戦略の基本は
- 「稼ぐ」
- 「使わない」
- 「専用場所（口座）を用意する」
- 「目的を明確にする」
です。今回の場合、目的は子どもの教育費、専用場所は前述した子ども用の通帳です。稼ぐには限界があるので、ポイントは「使わない」です。
「子どものため」と言われるとついつい緩みがちな財布の紐、これに注意して下さい。
各家庭で子育ての方針は異なり、結果としてある人から勧められた「良い」があなたにとって「不要」つまり「良くない」ということは良くあります。
身の丈にあった教育費を
個人の感覚なので何とも言えませんが、大概身の丈に合わない教材・教育は良くないと言われています。目安としては教材や授業料があなたの決めた貯蓄額よりも多い場合は再考する必要があります。
例えば英語教育をあなたが必要だと感じたら、他人が「良い」と薦める教材や塾ではなく、あなたの身の丈に合わせて負担にならない教育方法へ変更する、そんな工夫が必要です。
残念ながら誰もが同じだけ潤沢な教育資金があるわけではありません。
無理してストレスになって子どもに怒るお母さんよりも、ある程度で押さえて毎日笑顔なお母さんの方がよっぽど子どもの情操教育には良いのです。
子どもに効率よく学習するためにも、子どものよりどころであるお母さんはいつも笑顔である必要があるのです。
（文・高橋亮）
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