士業といえば、「〇〇先生」と呼ばれて一目置かれ、尊敬のまなざしで見られる職業。資格を取得するためには、膨大な時間も労力もかかりますが、慎重に方向性を考えて、本気になって取り組めば、社会人になった今からでも遅くはありません。
今から目指せるおすすめの「士業」の年収と難易度を紹介します。
税理士
業務内容：80％以上が独立開業できている税務・会計の専門家。企業や顧客の依頼に応じて、税務書類を作成し、税務上の指導や助言を行う、税務のプロフェッショナルです。
平均年収：約717万円
難易度 ☆☆☆☆★
社会人おすすめ度 ☆☆☆☆★
税理士になるには
税理士の試験は、非常に難しいことで知られています。最短でも2500時間、長い人では5,000〜6000時間とも言われており、かなりの覚悟が必要になります。
税理士の受験資格には、
- 大学・短大などの学歴によって取得できる資格
- 簿記1級資格を取得などの資格
- 会計・税理士事務所の職歴3年以上による資格
と3つの受験資格の取得方法があります。
ポイントは「科目合格制」という制度をとっており、社会人の方が毎年コツコツと一科目ずつ合格科目を積み重ねていくことが可能な点が魅力です。
5科目全部受験することも可能ですが、1、2科目ずつ受験して何年かかけて5科目合格を目指す人がほとんどです。専門学校の受験対策講座を受けたり、大学で税法の勉強をしたりして、5年以上かけて受験対策をする人も珍しくありません。
私たちの生活に必要不可欠な“税金”に関する仕事が「税理士」なので、普段の生活にも直結してきます。勉強したことが無駄にならないということもあり、非常に人気の高い、社会人にもおすすめの資格です。
公認会計士
会計に携わる資格の中で、最高峰の資格。会計の専門家で、監査をはじめ、財務、経理など仕事内容は多岐にわたります。
平均年収：約920万円
難易度 ☆☆☆☆☆
社会人おすすめ度 ☆☆★★★
公認会計士になるには
公認会計士は、弁護士と同じくらいの難関資格とも言われ、社会的地位はトップクラスといえます。一般的には、合格までの学習時間は3,000時間以上と言われています。
毎年、筆記試験の合格率は10％以下で、何年も勉強してやっと合格を勝ち取るという人がほとんどです。論文式試験では次の科目が出題されます。
- 会計学
- 監査論
- 企業法
- 租税法
- 選択科目（経営学・経済学・統計学・民法）
です。多くの人が独学だけでは難しいと考え、民間専門学校の受験対策講座を受け、大学や大学院で勉強をして、1年〜4年ほどの学習期間を経て受験に臨んでいます。なかには、大学に通いながら専門学校に通うダブルスクールをしている人もいます。
こうして苦労して、無事に筆記試験を突破した後も、さらなる試練が待っています。次は2年間以上の現場で業務補助を行い、実務経験を積まなければなりません。
この期間は監査法人や会計を専門にする会社に就職し、2年以上働きながら勉強することになります。そして、実習の期間が終わったあとは、最後の試験が待っています。「修了考査」と呼ばれる筆記試験です。この筆記試験は2日間にわたって行われ、出題範囲も広いため、しっかり対策をすることが求められます。
人によってはこの修了考査のために、再び民間の専門学校に通って受験対策講座を受ける人もいるのです。この考査に合格した人は、ようやく公認会計士として登録することができます。
社会的地位も高い公認会計士ですが、なるためには数年にわたって勉強を続ける覚悟の上で資格取得を目指すことが大切です。
司法書士
司法書士法に基づき、個人や企業などの依頼により、法律に関する書類作成や法律上の手続きを代行する仕事です。
平均年収：約630万
難易度 ☆☆☆☆☆
社会人おすすめ度 ☆☆☆★★
司法書士になるには
法律系国家資格の中では、司法書士試験は司法試験に次ぐ難易度であると言われています。
司法書士試験を受けるにあたっては、11個もの科目が必要になってきます。試験形式は、筆記試験と口述試験に分かれていて、記述試験の合格者のみが口述試験に進むことができます。
学歴や年齢制限がないため、誰でも受験が可能ですが、合格率は3％台と狭き門となっており、予備校に通って熱心に勉強を続けている人も多く存在します。
年に1度の試験ですが、何年も受け続けて合格を目指す人も少なくありません。また、裁判所事務官や検察事務官を10年以上務めて認定を得ることで、司法書士になる道も存在します。
行政書士
役所に届け出をする義務のある書類を、企業や個人に代わって書いて提出します。10,000種類を超える法律書類を独占業務として手掛ける法律のエキスパートです。
平均年収：約600万
難易度 ☆☆☆☆★
社会人おすすめ度 ☆☆☆☆★
行政書士になるには
法律に関する問題が多いため、法学部出身であると有利です。同じ法律系資格である司法書士よりは難易度は低いといわれていますが、合格率は3〜10%と低い水準で推移しています。
独学でも合格は可能ですが、行政書士の資格試験のスクールや通信教育を利用する人も多くいます。少なく見積もっても半年〜1年ほどの勉強が必要となるでしょう。
また、弁護士・弁理士・公認会計士・税理士の資格を持つ人、または公務員として行政事務に20年以上従事した人は無試験で行政書士になることができます。
社会保険労務士
社労士は、労働・社会保険に関する法律、人事・労務管理の専門家として、採用から退職までの労働・社会保険に関する問題、さらに年金の相談に応じる専門家です。
平均年収：約670万円
難易度 ☆☆☆★★
社会人おすすめ度 ☆☆☆☆☆
社会保険労務士の主な業務として、人事、労務関連の書類の作成代行、年金相談や労務管理の相談等のマネージメントを含むコンサルティング業務などが挙げられます。
社労士試験の合格率は7～10％と低いことで知られているので、合格までの綿密な計画が必要になります。一般的には、半年～二年ほどかけて合格をめざすことが多いようです。または企業の総務部や人事部として、労務関係の仕事をしてきた人は、比較的勉強内容がスムーズに入ってきます。
長く勉強すれば良いということもなく、法律改正も多いので、昨年覚えたものが受験においては邪魔になってしまうこともあり、短期間で集中して勉強することがおすすめです。年金問題や雇用の問題、保険など、実生活で役立つというのもポイントです。
ちなみに、ある社労士試験サイトのデータによると、合格者の50％以上は会社員だそうです。さらに年齢が50代以上の方の割合は、全体の約4分の1を占めているとのこと。このことからも社労士試験は社会人に人気が高いことがわかります。
今すぐ独立開業ということでなくても、今の会社の業務に社労士の知識を活かしたり、定年退職してから社労士事務所を開業したりというのも一つの手です。
難関資格を狙う上で、社会人ならではの強み
社会人から士業にチャレンジするというメリットはあるのでしょうか？
どの資格も、資格をとったから即高収入に結びつくということではなく、ある程度、顧客を獲得するための営業力やマーケティング力も必要とされます。さらに、社会人経験のある士業者は、協調性やビジネスマナーなどが身についていて、人脈を生かすこともでき、いきなり独立開業する人よりもうまくいくという面もあるようです。
こういった面でも、社会人経験があるという点は大きな強みになります。
デメリットは、勉強時間がなかなか確保できないという点ですが、最近では、インターネットやスマホ、ＤＶＤを活用した学習方法も確立されています。こうしたツールを使えば、場所や時間帯を選ばず、通勤時間などにいつでも、どこでも学習ができるので、強い味方になってくれることでしょう。
合格を目指すには、それなりの努力が必要。だからこそ、難関資格を手にすれば確固たる地位を得ることができ、いわゆる「勝ち組」になれることでしょう。
「給与がなかなか上がらない」「転職しようか」と考えている会社員の方、学生時代に学んだことや、今の仕事経験が活かせること、自分の適性などから考えて、本気で難関資格突破を目指してみませんか？
介護業界で年収アップを目指せる資格って？
高齢化がますます進む日本において、「不況知らず」と言われているのが介護の業界です。
介護職の給料は他の業種に比べて安すぎるといわれていますが、資格を持っていると待遇面、給与面でプラスになります。また、何かあった場合、転職活動においても大きな武器になります。
本気で介護の仕事に取り組みたいと考えたら、業界の現状を知り、必要な資格を取得しておくことがベストです。
介護業界の給与事情
介護の仕事は、国から介護報酬が定められており、要介護度に応じて、サービス内容と介護報酬が決まっています。そのため、サービスの内容によって料金を変えたり、大きな黒字を出すことが困難で、賃金を上げづらいという現実があるのです。
ただ、人手不足が叫ばれる中、職場環境や待遇改善を考慮した処遇改善加算が実施されていますので、今後は介護職の給料も見直しされることとなり、給料が底上げされることが予想されます。
介護業界の資格
介護業界の中での資格としては
- 介護職員初任者研修
- 介護職員実務者研修
- 介護福祉士
- ケアマネジャー
などがあります。それぞれに役割があり、介護の現場の中で密接に関わっています。また、「社会福祉士」などの福祉系資格を組み合わせてステップアップしていくという将来設計も考えられます。
介護職員初任者研修
収入：250～300万円程度。
資格手当などが付かないのが現状ですが、資格があることで正社員として雇用されやすくなり、無資格で働くよりは収入アップが見込めます。
介護の仕事を目指す上で、一番先に取得する必要のある資格が、この介護職員初任者研修です。以前のホームヘルパー2級にあたる資格で、介護の仕事をするには、避けては通れない道です。
施設、在宅、訪問問わず、介護の仕事をする上で、必要な基礎知識や介護保険制度などについて学びます。介護についての最低限の知識と技術、考え方を身につけ、基本的な介護業務が実践できるようになることを目的としています。
基本的な介護業務は、
- 1人では日常生活を送ることが困難な高齢者へ入浴・食事・排泄などの身体介護
- 掃除・洗濯・着替えなどの生活援助
といった日常生活全般の業務です。
介護職員実務者研修
収入：300万円程度。
実務者研修を修了するとサービス提供責任者（サ責）として業務を行うことができます。サ責はヘルパーを取りまとめる管理業務を担い、通常のヘルパーとして勤務するより給与アップが狙えます。
実務者研修は初任者研修より上位の資格として位置づけられています。介護を基礎から学び、確実にステップアップしたい場合は、初任者研修修了後に実務者研修を受講するのが良いでしょう。ちなみに初任者研修を修了しなくても実務者研修の受講は可能です。
実務者研修を修了するとサービス提供責任者としても業務を行うことができます。サービス提供責任者は、訪問介護事業所に必ず配置されなければならない役職です。入所者の数に応じて一定の割合の人員が必要なので、会社から必要とされる存在です。
サ責になれば職場での扱いや手当などの待遇、給料も違ってきます。
介護福祉士
収入：300万円～400万程度。
介護業界で唯一の国家資格。給与は、勤続年数という要素もあるので、一概には言えませんが、介護職員初任者研修有資格者の平均月給と比べてプラス20,000円程度。無資格者と比べると、プラス40,000円程度という結果になっています。
介護福祉士は、国家資格として利用者やご家族からの信用度が高い資格と言えます。実務経験3年以上に加えて、実務者研修を修了することが必須となっています。
仕事内容は初任者研修・実務者研修修了者が行う業務と同じく、一人では日常生活を送ることが困難な高齢者に、介護や生活援助を行います。
介護福祉士は現場で働く介護職の中で、専門能力を有する者として位置付けられ、現場のリーダーとして活躍することができます。
勤続年数という要素もあるため、比較はできませんが、無資格の介護職員と比べた時、月給の差は歴然です。介護職として給料アップを目指すなら、介護福祉士の資格取得は有効な手段と言えるでしょう。
今後、法改正により、資格取得がさらに厳しくなる動きもありますので、可能であれば今のうちにとっておきたい資格の一つです。
ケアマネージャー
収入：年収350万円前後。
実務経験が必要なため、勤続年数も加味されますが、無資格の介護職員よりも給料が高いです。施設によっては、月給で5万円～10万円程度高いところもあります。
介護業界でキャリアアップしていきたいと思う方の多くが、このケアマネージャーを目指す傾向があります。正式には「介護支援専門員」といい、介護を必要とする高齢者と介護保険サービスを繋ぐ重要な役割をもっています。
ケアマネージャーの仕事は多岐にわたりますが、主に
- 高齢者やその家族の介護相談
- ケアプランの作成
- 要介護認定の書類作成代行
などを行っています。ケアマネージャーの資格を得るためには、
- 介護福祉士や介護職員初任者研修の資格がある状態で5年
- ない場合は10年の介護職としての実務経験
が必要になります。事務的な仕事がメインとなりますので、年を重ねて体力が落ちてきても働くことが出来るなどのメリットがあります。一方で、介護業界の幅広い知識が必要であるため、現場仕事とは違った大変さがあります。
社会福祉士
収入：400万～500万円程度。
新たな働き方として、独立して相談支援、成年後見人代行などをおこなう「独立型社会福祉士」も増えています。
社会福祉士は「ソーシャルワーカー」と呼ばれ、福祉に関する相談員をするために必要な資格です。専門知識と技術を必要とし、ハンディキャップがある人の福祉全体におけるサービスの援助を行います。
この資格を取得するには、社会福祉士の国家試験に合格する必要があります。国家試験の受験資格を得るためには、大きく分けて、
- 大学等で指定科目を修了する
- 短大で所定の課程を修了し、1～2年の実務経験を経験する
- 養成施設を経る
- 指定施設で実務を5年以上経験する
などの4つのルートがあります。主に福祉施設や行政機関で働きますが、必要に応じて介護士、ヘルパー、理学療法士、医師、歯科医師などとも連携し、相談者に合った福祉サービスを提供していきます。
年収や待遇は就職先によって大きな違いがありますが、福祉業界のなかでは年収も良く恵まれていると言えます。
資格を取得して管理職へ
どこの施設も人材不足のため、即戦力の人には高い給料を出しても来て欲しいものです。現場経験があり、スキルや資格を所持しているならば働く場所には困らないでしょう。
また、介護施設の施設長といった管理職は、一般企業と遜色ない待遇で求人が出されていることも多く、年配の方が他業種から転職されるケースも多くあります。
長く勤めることを視野にいれると、介護職でも現場や体力仕事が無いのは、やはりケアマネージャーや相談員にステップアップすることです。
資格がなくても補助的な仕事として就くことは可能です。実際に介護の求人を見てみると、「資格がなくても可能」という募集も多くあります。まとまったお金や勉強時間が無くても、現場で働きながらひとつずつ資格を取得していくのも良いでしょう。
介護業界は資格をとることでキャリアアップできる業界です。無資格者から初任者研修修了、介護福祉士、ケアマネージャーというように順調にキャリアアップし、キャリアを積むことで年収アップが見込めます。
また、資格取得費用を補助してくれるという介護施設も多くあります。「介護は給与が低い」と決めつけずに、まだ体力があり、頑張りがきく内に、将来の事を考えた資格を取得していく事で、年収アップや管理職への道が開けてきます。
医療業界で社会人から年収アップが目指せる資格
「手に職をつけたい」と考えている若者は年々増えているそうです。特に景気に左右されにくい医療業界は人気で、資格を取得すれば、食いっぱぐれることは、まずないでしょう。
医療系資格というと、実技も多く資格の取得まで時間がかかるというイメージもあります。医者や歯医者、薬剤師のように、長い年数や何千万という学費がかかるハードルが高い職種ではなく、
- 数年数百万以内で取得でき
- 社会人でも比較的狙いやすい
社会人におすすめの資格を紹介します。
臨床工学技士
取得までの期間
指定学校で勉強をして受験資格を得る必要があります。臨床工学技士養成課程がある4年制の大学、3年制の短大・専門学校で所定の課程を修了することによって、受験資格を得ることができます。
年収:約300万～600万 ※施設の規模などにより差がある。一般的に大きな施設のほうが年収が高い。
仕事内容
「臨床工学技士」とは、医師の指示の下で、生命維持管理装置、手術用の機器など医療機器の操作・保守点検を担当する技術者です。
扱う代表的な機器としては
- 人工心肺装置
- 人工透析装置
などがあります。患者さんの命に関わるため、集中力と責任感を持って確実に操作する必要があります。また、安全に治療を行うため、日常的な保守点検も重要な業務となっているため、医学的知識のほかに、工学的知識を兼ね備えてなければいけません。
医療機器は時代とともに進化しているため、常に新しい機器についての勉強や情報収集を続けることが大切になってきます。医療機器メーカーに就職した場合は、開発に携わるほか、メーカーの社員として機器の説明なども行うことがあります。
専門知識と技術が求められる責任の重い仕事ですが、医療人としてやりがいのある仕事といえるでしょう。まだまだ人材は不足しているので、将来的にもニーズは伸びていくと見られています。
臨床心理士
取得までの期間
臨床心理士資格の受験条件として、日本臨床心理士資格認定協会が指定する大学院を修了する必要があります。通信制の大学の場合は、大学院を卒業後に1年以上の心理職の実務経験が必要。
年収:約200万～800万
仕事内容
「臨床心理士」は、臨床心理学にもとづく知識を使って、人間の心の問題に取り組む「心の専門家」といえます。総合病院などの心療内科、精神科などに勤務して、医療、介護などの支援を行います。
専門医が診察する前に、日常の生活状況や、カウンセリングなどを行うこともあります。ときには患者本人だけでなく、その人をとりまく環境にも働きかけてアプローチを行います。
他の医療系資格と違って、臨床心理士の資格は、就職や転職を保証してくれるものではないようです。正規雇用が少ないため、資格があっても、就職先が見つからずにパートや契約として働く人も多い世界です。
また、扱うのが「心」の問題なだけに、何をもって「一人前」なのかという基準がわかりにくい職種でもあります。臨床心理士にとっては毎日が勉強で、それは生涯続いていくものです。
調査や研究活動も重要な仕事の一部で、成長し続けようという気持ちの持てる人でなければ、続けることができない仕事と言えます。
柔道整復師
取得までの期間
国が認定している養成機関（専門学校）に入学する必要があります。最短で3年間で卒業し、国家試験の受験資格が得られます。
その後、年に1回ある国家試験を受験して合格すれば、治療家として認定され、免許が交付されます。
年収:約300万～700万
仕事内容
柔道整復師は、体の不調を柔術の観点から診断、治療することが仕事となります。投薬や切開などは行わないという特徴が挙げられます。
整骨院・接骨院への就職・開業、スポーツトレーナーなどへの道が拓けます。国家資格なので、男性の方はもちろん、一度取得すれば子育てなどで一時的に仕事を辞めてしまった女性など、年を重ねても長く続けられる仕事です。第2の人生を考えて30代後半から学校に通う方も多いそうです。
また、開業権が認められているため、自分の治療院を持って独立開業もできるというが魅力です。スタッフとして治療院に就職する人、開業を見据えた経験を積むために治療院で働く人、独立開業する人に分かれます。
看護師
取得までの期間
看護大学（4年）、短大（3年）卒業後、「看護師国家試験」に合格。
年収:520万程度
医師が患者の診察や治療を行う際に補助をしたり、病気やケガの患者のケアを行う仕事です。日本中どこにでも職場があり、年配になっても働ける職業です。老人ホーム、献血センターなどさまざまな所で看護師は必要とされています。
ここ数年で大学では看護学部が増加傾向にあります。社会人から看護の専門学校や短大、大学の看護学部に再入学する社会人経験のある学生が増えており、異職種から看護師に転身した人も近年増加傾向にあります。
給料は、他職種と比べると景気による変動が少なく、高水準で安定しています。近年は男性看護師の進出も目覚ましく、活躍の場も広がっています。
寝たきりの患者さんの身体を動かしたり、足腰の弱い患者さんを車椅子に乗せたり、いろいろな場面で男性看護師は重宝されています。また、病院だけでなく、老人ホームや身体障害者援護施設などにも活躍の場は広がっています。
資格を手にするためには学校選びが重要
医療業界での技術と知識は一生モノと言えます。一度身につければずっと役に立ち、転職や再就職は比較的容易でしょう。ただし、一部の資格を除いて、独学での資格取得という道は難しいので、一定期間は学校に通学することになります。
社会人にとっては、時間確保とその間の収入をどうするかが一番の問題になります。そこでまず考えたいのが夜間部への通学です。一般的に昼間部よりも学費が安く、昼間の仕事などで学費を補えるというメリットがあります。
自分が目指したい資格があれば、住んでいる地域に夜間部の学校があるのかを調べることが必要になってきます。さらに、一部、通信大学などを利用して取得できる場合もあります。通信大学の場合は自分のスケジュールに合わせて勉強が続けられるというメリットがあります。
働きながら勉強を同時並行で続けることは、決して楽なことではありませんが、まずは大きなリスクを背負う前に、今の生活環境で可能な勉強方法について、調べてみてはいかがでしょうか。